「働きたい案件があるのに、なぜか申し込みボタンが押せない！」
「先週までは普通に働けたのに、急に制限がかかってしまった……」
タイミーを使って複数案件をこなそうとすると、突然「申し込み制限」という壁にぶつかることがあります。
ペナルティを受けたのかと焦るかもしれませんが、実はそのほとんどが タイミー側が定めている“労働時間や報酬の上限ルール” に引っかかっているだけです。 この記事では、タイミー独自の「4つの申し込み制限（1日1件・週39時間・月78,000円・年28万円）」と「年齢条件」を、初心者にも分かりやすく完全整理しました。
「同一企業の判定って？」「週の区切りはいつ？」といったつまずきやすいポイントから、制限を避けて賢く複数案件を回す組み方まで解説します。
※本記事は一般情報です。表示や運用はアップデートで変わる可能性があるため、最終的にはアプリ内の最新表示・ヘルプも併せてご確認ください。
- タイミーの申し込み制限は「4種類＋年齢条件」（1日1件／週39時間／同一企業の月78,000円／同一企業の年28万円／18歳未満の制限）
- 週39時間は「企業ごと」ではなくあなたの就労時間の合計（日曜〜土曜）
- 月78,000円・年28万円は同一企業（同じ法人）で合算。チェーン店でも、法人が違えば別カウントのケースがあるので「企業名（法人名）」確認が超重要
- 年28万円制限は例外的に解除できる場合がある：特定の企業からリクエストが来た場合、アプリ上でマイナンバーを提出して解除できるケースがある（ただし月78,000円制限は解除されない）
- 複数案件を回すコツは「週の組み方（39時間を意識）」と「企業分散（同一企業に寄せすぎない）」
まずはこれ：申し込めない原因を最短で特定するチェックリスト
申し込めないときは、上から順に確認すると原因が一発で絞れます。
- ① 年齢条件：18歳以上？（18歳未満は申し込み制限）
- ② 1日1件：同じ日に開始する仕事をすでに入れてない？
- ③ 週39時間：今週（日〜土）の合計が39時間に近くない？
- ④ 月78,000円：同一企業（同じ法人）で今月の報酬見込みが78,000円に近くない？
- ⑤ 年28万円：同一企業（同じ法人）で対象期間（前年12/1〜当年11/30）の報酬見込みが28万円に近くない？
- ⑥ 同一企業の誤解：チェーン名で判断してない？（法人が同じかどうかが基準）
- ⑦ 例外ルート：年28万円制限の解除リクエストが来てない？（来ていれば解除できる可能性）
タイミーの申し込み制限は「4種類＋年齢条件」
ここからは制限を1つずつ、数字・期間・落とし穴・対処の順で整理します。 複数案件を回す人ほど「どの制限が、どの単位でカウントされるか」を押さえるだけで詰みにくくなります。
制限1：1日1件まで（同日に開始する仕事は1件だけ）
- ルール：同日に「開始する」仕事は1日1件まで
- 引っかかりやすい例：午前に短時間＋夕方に短時間（同じ開始日ならアウト）
- 対処：同日に開始する案件を2つ入れない。複数回働きたいなら別日に分ける
制限2：週39時間未満（日曜〜土曜の合計）
- ルール：1週間の合計就労時間が39時間未満の範囲で申し込み可能
- 週の区切り：日曜〜土曜（※月曜スタートではないのが落とし穴）
- 重要：企業ごとではなくあなたの就労時間の合計
よくある詰みパターン
- 8時間×5回＝40時間で、週の後半に急に申し込めなくなる
- 週の前半で長時間を詰めすぎて、後半に短時間を足せなくなる
対処（複数案件を回す人向け）
- 週の前半に詰めすぎない（後半の調整枠を残す）
- 目安：8時間×4回＝32時間までをベースに、残りを短時間で調整
- 日曜リセットで週を組む（「今週」の感覚をアプリの週区切りに合わせる）
制限3：同一企業の「月間報酬」78,000円未満（同月1日〜末日）
- ルール：同一企業（同じ法人）での月間報酬が78,000円未満になる募集のみ申し込み可能
- 対象期間：同月1日〜末日
- なぜある？：企業側が社会保険の加入要件（目安として月88,000円の基準など）に配慮しているため
ここが最大の落とし穴：「同一企業」判定
この制限で最も多い勘違いはこれです。
- ×「同じチェーンの別店舗なら別カウントでしょ」
- ○「同じ法人（会社）なら別店舗でも合算される」
- 同じ看板（チェーン名）でも、運営会社（法人）が違えば別カウントになるケースがある
さらに実務で重要なのが次の点です。 たとえばフランチャイズ（FC）では、見た目は同じチェーンでも“法人が別”ということがよくあります。 だからチェーン名ではなく、募集要項の「企業名（法人名）」で判断するのが正解です。
対処
- 同じ企業（法人）に偏らないように、月内は企業分散する
- 「企業名（法人名）」を見て、同一企業かどうかを確認する（チェーン名で判断しない）
制限4：同一企業の「年間報酬」28万円未満（前年12/1〜当年11/30）
- ルール：同一企業（同じ法人）での年間報酬が28万円未満になる募集のみ申し込み可能
- 対象期間：前年12月1日〜当年11月30日（暦年ではない）
- なぜある？：企業側の事務手続き（提出義務や処理負担）への配慮
ハマりどころ：「年の区切り」が12/1〜11/30
「今年はまだそんなに働いてないのに…」と思っても、対象期間が暦年（1/1〜12/31）ではないため、思わぬタイミングで引っかかります。 とくに年末〜春先は、前年12月からの累計が効いてくるので注意が必要です。
対処
- 同一企業（同じ法人）に偏らないよう、年間でも企業分散する
- 年28万円に近いなら、その企業の案件は「対象期間が切り替わる12/1以降」に回すなど、期間をまたぐ計画にする
年28万円制限は「解除できる場合がある」
近年、タイミーでは一部の企業に限り、企業側からリクエストが来た場合に、ワーカーがアプリ上でマイナンバーを提出することで年28万円の制限を解除して働き続けられる仕組みが導入されています。 ここで必ず押さえる注意点は2つです。
- 解除できるのは「特定企業からリクエストが来た場合のみ」（誰でも自由に解除できるわけではない）
- 年28万円を解除しても、月78,000円の制限は解除されない（月の制限は残る）
「解除したのにまだ申し込めない！」の多くは、月78,000円制限に当たっています。 解除後も企業分散と月内の設計は必須です。
年齢条件：18歳未満は申し込み制限
- 基本：18歳未満は申し込み制限
- 補足：18歳の誕生日を迎えると申込可能になる運用
18歳以上でも制限表示が出る場合は、生年月日の登録ミスや本人確認情報の不一致などの可能性もあるため、プロフィール情報も確認しておくと安全です。
複数案件を回す人向け：制限に当たりにくい「組み方」
ここからは実務編です。 「制限は知った。じゃあどう組めばいい？」に答えます。
コツ1：週は“日曜スタート”で設計する
週39時間の区切りが日曜〜土曜なので、月曜スタートの感覚で組むとズレます。 例えば、日曜に長時間を入れると「今週」の合計が一気に増えます。まず週の頭（日曜）から計算する癖をつけましょう。
コツ2：月は「同一企業78,000円」を前提に企業分散する
複数案件を回したい人ほど、人気の同一企業に寄りがちです。 でも月78,000円は“同一企業合算”なので、同じ法人に集中すると中旬〜後半に詰みます。
- 同一企業（法人）は月の前半で“使い切らない”
- 似た職種を別企業で分散して、同じ作業でも稼働先を複線化する
コツ3：「チェーン名」ではなく「企業名（法人名）」で管理する
見た目が同じチェーンでも法人が違うことがあります（特にFC）。 逆に、別店舗でも法人が同じなら合算です。 管理の基本は「企業名（法人名）」です。
コツ4：年28万円は“対象期間”を理解して先回りする
年28万円の対象期間は12/1〜11/30。 年末から働き始めた人ほど、翌年の春〜夏に引っかかりやすいので、早めに企業分散を意識しましょう。
よくある失敗5選と回避策
失敗1：同じ日に2件入れようとして詰む
回避策：開始日が同じ仕事は1日1件。複数回働きたいなら日をずらす。
失敗2：週の合計が39時間を超えて後半が全滅
回避策：週の前半に詰めすぎない。目安は32時間まで＋短時間で調整。
失敗3：「別店舗ならOK」と思って同じチェーンで固める
回避策：チェーン名ではなく企業名（法人名）で判断。同一法人なら合算。
失敗4：フランチャイズを見落として“分散したつもり”が分散できていない
回避策：見た目が同じでも法人が違うことがある。必ず企業名（法人名）で確認し、分散を“実体”で行う。
失敗5：年28万円を解除したのに、まだ申し込めない
回避策：年28万円の解除はあっても、月78,000円制限は残る。解除後も月内の同一企業偏りを避ける。
すぐできるチェックリスト
- 18歳以上である（年齢制限の可能性を消す）
- 同日に開始する仕事を2件入れていない（1日1件）
- 今週（日〜土）の合計が39時間未満に収まっている
- 同一企業（同じ法人）で今月の見込みが78,000円未満に収まっている
- 同一企業（同じ法人）で対象期間（12/1〜11/30）の見込みが28万円未満に収まっている
- 同一企業の判定を「チェーン名」ではなく「企業名（法人名）」で見ている
- 年28万円制限解除のリクエストが来ている場合は、案内に従って対応した（ただし月78,000円は別）
まとめ
タイミーの申し込み制限は、基本的に次の「4種類＋年齢条件」で説明できます。
- 1日1件（同日に開始する仕事は1件まで）
- 週39時間未満（日曜〜土曜の合計）
- 同一企業（同じ法人）の月78,000円未満（同月1日〜末日）
- 同一企業（同じ法人）の年28万円未満（前年12/1〜当年11/30）
- 年齢：18歳未満は申し込み制限
そして最近の重要トピックとして、年28万円制限は特定企業からのリクエストがある場合に限り、マイナンバー提出で解除できるケースがある点も押さえておくと、働き方の選択肢が広がります（ただし月78,000円は残ります）。 複数案件を回すなら、答えはシンプルです。
- 週は日曜スタートで39時間を設計する
- 同一企業（法人）に寄せすぎない
- チェーン名ではなく企業名（法人名）で管理する
次にやること（3ステップ）
- ① 今週（日〜土）の合計就労時間をざっくり計算し、39時間の手前で止める“余白”を決める
- ② 今月・対象期間（12/1〜11/30）での「同一企業（法人）」偏りをチェックし、企業分散の候補を3社作る
- ③ それでも申し込めない場合は、表示される制限メッセージをスクショして、アプリ内ヘルプの該当項目と照合して原因を確定する
